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外資系大手総合コンサルティングファーム

資源・エネルギー産業×変革コンサルタント【IPS-EUM】

想定年収
500万円 〜 4,000万円
勤務地
関東・中部・関西・九州/沖縄
仕事内容
【Resorces部ご紹介】 素材産業事業部(RES)は、素材、化学・鉄、金属業界のクライアントへのコンサルティングサービスの提案とサービス提供に特化したコンサルタントとして活躍いただきます。 素材・化学業界は、世界的な不況時を除くと、過去数十年にわたり安定して成長してきました。しかし近年、まれに見る急激な変化に直面しています。 資源の制約や環境意識の高まりが、川上に位置する石油など業界に待ったなしの変革を促しています。また新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響拡大と長期化による外出制限・自粛が消費者の生活様式や嗜好を大きく変化させ、川下の企業のトッププレイヤーもここ数年で入れ替わりました。米中対立も激化しており、間に挟まれた素材メーカーはグローバルサプライチェーンを見直しつつ、変化に対応しなければなりません。 一方、長年の定説に反し、消費者はサステナブルな製品に対してより多くのコストを負担する意思を持ちはじめています。素材・化学業界にとって、カーボンニュートラルや循環型経済モデルへの対応は大きな好機となり得ます。 鉄・金属業界においても、資源メジャーの寡占化や新興国企業の巨大化が進む中、顧客ニーズの多様化や、技術革新への対応のための事業再編も活発化しています。また素材業界同様、カーボンニュートラル・循環型経済モデルへの対応も急務であり、「蓄電池関連のイノベーション」「水素活用によるセクターカップリングでのP2G(Power to Gas)推進」といった環境起因のコンサルティングテーマが近年増加しております。 PwCグローバルネットワークのRESチームは、欧州を中心に、米国・アジアに1,300名超のエキスパートを擁しており、豊富な経験と知見、ソリューションを共有しています。連携を通じて、常に新しい視点から素材、化学・鉄、金属業界の企業の経営課題の解決を支援します。 【担当業務】 素材産業事業部(RES)は、素材、化学、鉄、金属などの企業を担当するインダストリーチームで、業界でクライアントが勝ち抜くための戦略策定を中心に、サステナビリティやDX化の提案から実行支援に至るまで、一貫した「企業の付加価値創造」を担います。 【担当業界】 国内外の素材・化学企業、鉄・金属企業 【担当領域】 ①事業戦略や新規事業の立案・実行支援(特に、サステナビリティ関連の支援実績多数) ②制度・業務改革実行支援 ③DX構想策定・実行支援 等 <戦略領域> -全社・事業戦略、新規事業立案、中期経営計画策定 -M&A戦略・PMI - 環境問題起因での事業再編(グリーンポートフォリオ戦略) -サステナビリティ戦略策定 -サーキュラーエコノミーの実現検討支援 <制度・業務・DX領域> -環境管理会計 -業務改革(Cutomer、Operation、Finance) -Digital Transformation(Plant DX、OT Secrity) 【人員構成】 コンサルティング会社出身者、FAS出身者、事業会社出身者(化学・素材・鉄・金属等)、官庁出身者、その他企業・団体のエネルギー関連部門など、多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成されており、それぞれが業務経験を活かしながら新しい分野にもチャレンジしています。 【部門からのメッセージ】 当部門は、サステナビリティの戦略コンサルティングや実行支援に力を入れ、海外を含む当社の他法人と連携したプロジェクトが増えてきており、より幅広く、かつ社会全般に関わる知見とリレーションを構築することができる部門です。 多様な専門性やバックグランドを有するチームと協業し、サーキュラーエコノミーなど新たなビジネスモデルの形成、その他サステナビリティの各種テーマにチャレンジしたい方のエントリーをお待ちしています。
公開日:

外資系大手総合コンサルティングファーム

パブリックセクター向けコンサルティング

想定年収
600万円 〜 4,000万円
勤務地
関東
仕事内容
中央省庁、地方自治体、政府公共サービス機関向けのコンサルティングに従事して頂きます。 ■スマートシティ領域 中央省庁、地方自治体、民間事業者などのスマートシティ領域における コンサルティングサービス(事業立案・推進支援、調査・分析等)の提供 ■地方創生領域 中央省庁、自治体及び民間企業に対する地方創生分野でのコンサルティングサービス (事業立案・推進支援、調査・分析等)の提供 官民連携による地域産業変革・地域産業創出に向けて、中央省庁、自治体、民間企業それぞれの業務に携わって頂きます。 ■復興まちづくり領域 復興庁や被災自治体などの復興まちづくり領域や農業領域の課題に対する コンサルティングサービスの(事業立案・推進支援、調査・分析等)提供 ■自治体DX領域 地方自治体における、市民サービスやバックオフィスにおけるDX推進に係る コンサルティングサービス(事業立案・推進支援、調査・分析等)の提供
公開日:

国内人事給与システム企業

カスタマーサクセスコンサルタント(大阪)

想定年収
400万円 〜 800万円
勤務地
関西
仕事内容
【こんな方におすすめ!】 ・顧客の成功(=事業の成功)と自社の収益を両立させる事に挑戦・コミットできる方 ・KPIに縛られず、本質的な問題解決に取り組まれたい方 ・提案幅が広い商材を扱い、ご自身の創意工夫をもって難易度が高い課題解決に取り組まれたい方 ・成長意欲の高い優秀な仲間と共に働ける環境を求める方 なお、IT業界未経験からでも活躍されている社員が多くいらっしゃいます! 【当社について】 ・「はたらくを楽しく」をミッションに20年以上の歴史ある事業とノウハウを継承し、 盤石な基盤を持ちながら2019年8月に発足した新しい会社でございます。 ・主力製品である人事業務パッケージシステム「COMPANY」は、現在国内大手企業の3社に1社1,200法人以上の企業グループ様(人事データ約450万人)にて利用されており、高単価商材×低解約率(月次換算0.1%)でお客様数を伸ばし続けています。 ・「人事プラットフォーマー」として日本の大手企業へ人事データを活用した価値創造を支援しています。 【職務内容】 20年以上拡張・改善されてきたCOMPANYとサポートサービスにより既にトップシェアで安定した収益基盤があるため、お客様の本質的な課題解決を実現する業務に注力できます。 ・COMPANYを新規に受注したお客様へのオンボーディング(稼働までの導入支援) ・業務改善・課題解決に向けた提案およびCOMPANY未利用機能のオンボーディング ・お客様の成功を実現するためのアップセル・クロスセル提案 ・機能利用方法の質問に対するサポート(社内コールセンターと連携し実施) ・法改正や制度変更 等において弊社内事例/ノウハウを元にした提案および情報提供 ・お客様同士の交流ネットワーク構築や分科会などのイベント企画 ・マーケット全体のニーズを把握した上でのマーケティング・プロダクト部門へのFBおよび新サービス設計 等 幅広い業務に携わることができます。 【当ポジションの魅力】 1年目から大手企業様担当や数千万円以上の金額が動くプロジェクト等 やりがいのある仕事を経験できることはもちろんのこと 下記のような魅力もございます。 ■キャリア選択肢の幅広さ 一例ですが下記のようなパターンがあります。 ①人事業務知識を活かして、人事業務コンサルタントのスペシャリストになる ②プロジェクトマネジメント力を活かして、PJTメンバー数十名規模の高難度案件のマネジメントを行う ③ピープルマネジメントの経験を積み、数名~数十名の組織マネージャーになる ④顧客対応経験・マーケットニーズ理解を活かしてプロダクトエンジニア・マネージャーへのキャリアチェンジ ⑤その他社内別部門へのキャリアチェンジ(本求人キャリアを3年程度ご経験いただいた後の想定) ■新会社を一緒に創り上げることができる 強固な事業基盤はございますが、創業間もない会社なので社内の仕組/仕掛けの刷新にも携わることができます。 また、大手法人に最重要取引先として認識いただけており人事全般に関してざっくりしたご相談がいただけるため、 新サービスの開発の機会も多くあります。 【入社後のフォロー体制】 <コミュニケーション支援> 上長およびメンターとの1on1やチームMTG、バーチャルオフィスを利用したリモートワーク支援等によりコミュニケーションが取り易い状況を整備しています。 <研修支援> 入社1ヵ月目:製品基礎知識・業務理解・当社独自ルールの3点の理解を深める研修プログラムを受講。 コンテンツは自習が中心ですが、研修企画部門メンター/現場メンターとの日次1on1や先輩社員への質問・相談いただけます。 <配属決定後> 入社2ヵ月目~:プロジェクトへのアサインが始まります。アサインは個人の習熟度に応じて検討しますが、初プロジェクトはOJTを実施するため複数名が参画するプロジェクトでフォローが受けられる体制を構築します。 入社3ヵ月目~6ヵ月程度を目安に徐々に主担当としてアサインされるプロジェクトが増えていきます。 【組織構成】 ・大阪事業所では約180名が本求人ポジションで勤務 ・男女比:7:3程度 ・平均年齢約30歳
公開日:

外資系大手監査法人

リスクコンサルタント【GRC】

想定年収
600万円 〜 3,000万円
勤務地
関東
仕事内容
企業を取り巻く環境の変化が激しさを増し、経営環境がより厳しくなる中、経営の基盤となるガバナンス、リスク、コンプライアンス(GRC)に対する社会の要請や期待、さらには法令や監督当局による要求や監督目線がますます高まっています。 当社あらた有限責任監査法人のGRC(ガバナンス・リスク・コンプライアンス・アドバイザリー部)は、GRC領域の圧倒的な専門性を武器に、このような社会の変革に対峙する大手金融機関やグローバル企業等のクライアントが抱える重要な経営課題の解決を支援しています。 【職務内容】 国内外の主要クライアント(金融機関、事業会社等)に対して、クライアントが抱える経営上の課題解決に必要となるリスクマネジメントに関するあらゆるアドバイスを提供します。 課題解決においては、クライアント企業の事業特性・組織特性を踏まえたうえで、財務(信用リスク、市場リスク、流動性リスク)、非財務(オペレーショナルリスク/コンダクトリスク、ESG、地政学など)の各種リスクに適合する専門的スキルに基づき、経営戦略・リスクマネジメントのフレームワークやツールを構築・高度化します。 主なプロジェクト例は以下のとおりです。 - リスク戦略の策定および実行支援(リスクアペタイトフレームワーク、シナリオ分析/ストレステスト、収益管理、事業計画とリスクベースの業績評価、他) - Enterprise Risk Management (ERM) フレームワーク構築支援 - リスクガバナンス高度化支援(経営陣を含む組織体制強化、リスクカルチャー醸成等) - 信用リスク、市場リスク、流動性リスク、オペレーショナルリスクの管理手法の高度化支援・検証 - リスクマネジメントメソドロジーの導入支援(リスクマップ整備、リスク評価手法整備、リスク対応見直し、KPI/KRI設定、ダッシュボード整備など) - サプライチェーン、サードパーティー(取引先等)にかかるリスク管理態勢整備支援 - 気候変動にかかる機会とリスクの分析、シナリオ分析、対応検討などの支援 - 経営戦略・リスクマネジメントのためのデータマネジメント高度化支援
公開日:

国内独立系経営コンサルティングファーム

DXコンサルタント

想定年収
570万円 〜 1,500万円
勤務地
関東
仕事内容
Forbes500/Nikkei225を始めとする大手クライアントに対し、業務改革に重きを置きつつ、戦略からテクノロジー導入までワンストップでサービス提供しています。 【詳細】 ・顧客の経営層と議論を行いニーズ把握 ・プロジェクトの企画立案 ・現状調査・分析、改善・改革施策の検討 ・顧客へのプレゼンテーション ・現場での改善および改革施策の実施/検証 ・進捗/課題/リスクなどの管理 ・ソリューションベンダー等パートナー企業の選定、交渉、コントロール ・プロジェクトメンバーの管理、デリバリーにおける品質担保 (1)業務改善・改革 将来の“ありたい姿”を実現する 業務を再構築 営業機能改革、店舗機能改革、コンタクトセンター改革、バックオフィス機能改革、シェアードサービスセンター設立 再構築 BPR/BPM、BPO (2)DXを実現する具体的なテクノロジーの選定・導入から活用・定着化 先端テクノロジー・AI(人工知能)・Biometrics(生体認証)、レガシーシステム刷新、RPA/Digital Labor Big Data/BI、SFA/CRM、ERP (3)テクノロジーを活用した事業戦略や新規事業戦略の策定 デジタルイノベーション戦略策定・Techを活用した既存事業強化・Techを活用した新規事業策定・アライアンス推進 (4)大規模プロジェクト/プログラムマネジメント
公開日:

国内大手IT・ポータルサイト企業

プラットフォーム開発エンジニア(サイエンス)※東京

想定年収
600万円 〜 1,200万円
勤務地
関東
仕事内容
■「世界をリードするAIテックカンパニー」を目指す当社では、AIを活用したさまざまなプロダクトを開発しています。 本職種では、優れたAIをお客様に届けるためのプロダクト開発を担っていただきます。 大規模なトラフィックに対応できるような仕組みを構築するという当社ならではの経験を積めるだけでなく、AIに関係するさまざまなシステムの開発・運用の経験も得られます。 具体的には、下記のような領域での業務を想定しています。 AIの開発に必要なデータパイプラインの構築 機械学習基盤の整備 推論システムの構築 <主な業務内容> ・秒間数万オーダーのリクエストを捌きながら、高度な機械学習アルゴリズムを適用するための配信システムの開発 ・Hive、Spark等を用いたETLの構築 ・MLOpsを実現するためのシステム構築 ・システム安定化のための保守運用の自動化、モニタリングの強化
公開日:

国内広告代理店グループ企業

法務部員

想定年収
800万円 〜 1,500万円
勤務地
関東
仕事内容
法務オフィス法務部員として、株式会社電通グループおよび株式会社電通の法務業務のほか、グループ会社の法務業務を担っていただくことになります。 具体的な業務は、その方の能力と経験に応じて変わりますが、主な業務内容としては以下を想定しております。 ・契約書等のレビュー・作成および相談対応 ・新規事業の法的な検討または課題解決に向けたアドバイス ・訴訟等の係争またはトラブル対応 ・コンプライアンス体制強化および社内調査業務 ・M&A、投資案件または資金調達のリーガル対応 なお、今回の募集では、特に以下の分野等に強い、または興味関心のある人材の増強を想定しておりますが、幅広く業務を担当していただくことから、入社後は、その方の能力や希望を考慮のうえ法務オフィス内を中心にローテーションが発生する可能性があります。 ・個人情報およびデータ保護分野 ・人事労務分野
公開日:

外資系大手会計系アドバイザリーファーム

事業再生【BRS】(大阪オフィス)

想定年収
600万円 〜 4,000万円
勤務地
関西
仕事内容
■クライアントの事業再生・再編に関わる支援全般 ・経営戦略・事業戦略・成長/撤退戦略、M&A戦略の策定 ・事業再生計画の策定 ・業績改善施策の立案と実行支援 (売上拡大、コスト削減、在庫削減、サプライチェーン最適化等) ・ステークホルダー向け交渉支援(取引金融機関、株主や債権者等) ・国内及びクロスボーダーのM&A、グループ子会社再編等のディール戦略策定及び実施支援 ・海外市場(再)進出または撤退等の検討及び実施支援 【上記支援作業における下記のタスク】 ①マーケットリサーチ ②クライアントの事業構造分析、改善余地の検討、施策検討 ③業績改善に向けてのオペレーション分析、データ分析モデル策定/データ分析/ダッシュボード構築 ④各種検討資料および報告書の作成(エクセル、パワーポイント) ⑤財務三表モデルの作成 ⑥国内及びクロスボーダーのM&Aに関するFA関連業務 ⑦提案活動に関わる調査・分析 【部門からのメッセージ】 当社は事業再生分野では国内トップファームであり、圧倒的な実績を誇ります。そのため窮境に陥っている企業、事業面・財務面に課題を抱える企業などを対象に、常時多数の再生案件を遂行しています。 複雑化する事業環境下、今後も様々な課題を抱えた企業の再生をサポートする必要があり、特に注目される再生案件では、日本における最難関イシューに取り組むことになります。 自身の成長機会を求めていて、高いコミットメントで企業の変革を実行したいと考えている方は是非応募下さい。 【Manager以下の組織構成について】 Manager, Senior Associate, Associateで採用された方々は『Deals Execution Team(DET)』への配属となります。 Dealsでは、社会におけるValue Creationを図ることをVisionとしており、Visionを達成するには高い専門性だけではなく、 経営に関する重要な課題に関して広く知見を有することが重要と考えています。 DETは、広い知見を獲得することを1つの目的として、自身の専門分野だけではなく他の専門分野にも興味をもち、 様々なプロジェクトに参加いただくことで個人のキャリアを広げる場として設立されました。
公開日:

外資系大手M&Aアドバイザリーファーム

【RRA】事業再生系アドバイザリー(大阪オフィス)

想定年収
600万円 〜 4,000万円
勤務地
関西
仕事内容
採用後の期待役割として本人キャリア志向や適性などにより下記業務にアサイン予定となります。 ①事業再生アドバイザー 事業・財務面に課題を抱え業績不振等の状態にある企業に対し、その事業を再生し成長軌道に戻すため、財務・事業の両面から支援を行う ⇒問題の把握と原因の解明から、対応策の検討、マネジメントの意思決定、施策の実行までを一貫してサポートする ⇒必要に応じて、金融機関等ステークホルダーとの協議の支援を行う (具体的業務例) ・事業再生支援(Financial Restructuring) ・企業再編支援(グループ内組織再編支援) ・M&A関連業務(FA、財務DD、事業DD、PMI支援等) ・海外リストラクチャリング支援 ・法的再生支援 ②バリューアップアドバイザー ハンズオン型の業績改善プロジェクトにおけるプロジェクト・メンバーとして、営業、生産・物流等の現場オペレーションおよび経営管理の改善を支援 ⇒事業計画、経営戦略を現場に常駐して担当者の行動レベルまで落とし込み、短期的な成果創出を支援 ⇒クライアントの経営トップをはじめ現場担当者が参加する会議体のファシリテーションを行う (具体的業務例) ・ターンアラウンド(実行支援) ・バリューアップ支援 ・営業、製造・物流領域における戦略・施策の立案および実行支援 ・経営管理体制(原価管理の仕組み構築など)の構築支援 ・後継者、ミドルマネジメントの育成支援
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